会社のドメインから送ったメールが、相手の側で迷惑メールに分けられたり、受け取りを拒まれたりすることがあります。Gmail のヘルプは、その理由の一つとして、メールが送信ドメイン認証で認証されていないことを挙げています。送信ドメイン認証は、メールの送り手を、ドメイン名の単位で確かめる仕組みです。ここでは、Gmail のヘルプ「メール送信者のガイドライン」と、総務省のサイトで公開されている DMARC のガイドライン案をもとに、三つの仕組みがそれぞれ何をしているのかと、DNS で設定するときに押さえたい点を整理します。

SPF・DKIM・DMARC の役割

総務省のサイトにある「DMARC ガイドライン案」（令和6年3月29日版。会議の参考資料として公開されたもの）によると、送信ドメイン認証には、確かめる送り手の情報も使う仕組みも違う二つの方式があり、それが SPF と DKIM です。DMARC は、その二つの結果を使い、受け手がふつう送り手だと受け止める、メールのヘッダーに書かれた送信者（From）と食い違いがないかを確かめる技術で、ガイドライン案はこれを、送信ドメイン認証を総合した技術と位置づけています。それぞれの役割を、Gmail のヘルプの説明で見ると次のとおりです。

• SPF: ドメインに SPF レコードを公開して設定し、迷惑メールの送り手がそのドメインを装って送るのを防ぐ仕組み。レコードには、そのドメインからメールを送る送信元を漏れなく入れておく必要があります。
• DKIM: 送るドメインで有効にしておくと、受け手のサーバーが、そのメールを本当にドメインの持ち主が送ったのかを確かめられる仕組み。
• DMARC: SPF や DKIM の認証に通らなかったメールをどう扱うかを、受け手のサーバーに伝える仕組み。DMARC に合格するには、SPF か DKIM（または両方）で認証され、認証に使われたドメインがメールの From ヘッダーのドメインとそろっていることが条件です。

ガイドライン案は、DKIM は電子署名を使うため、SPF に比べて配送の経路に左右されにくい、より頑丈な認証と考えられているとも書いています。

Gmail が送信者に求めていること

Gmail のヘルプによると、2024年2月1日からは、個人用の Gmail アカウントへメールを送るすべての送信者が、送信元のドメインに SPF か DKIM の認証を設定することになっています。同じヘルプによると、ほかにも、送信元のドメインか IP アドレスに正しい正引きと逆引きの DNS レコード（PTR レコード）があること、TLS 接続で送ること、「Postmaster Tools」の数字で迷惑メールの率を0.3％より低く保つことなどが求められています。1日あたりの送信が5,000件より多い送信者は、SPF と DKIM の両方に加えて DMARC の設定も必要で、DMARC の適用ポリシーは none でもよいとされています。この送信者には、From ヘッダーのドメインを SPF か DKIM のドメインとそろえること（DMARC のアライメント）や、販促のメールなどをワンクリックで配信停止できるようにすることも挙がっています。

ヘルプは、送る量にかかわらず、ドメインには SPF・DKIM・DMARC の三つをいつも設定しておくことを勧めています。メール配信のサービスを使って送っている場合は、そのプロバイダの側で、SPF と DKIM によるそのドメインのメールの認証が行われているかを確かめるよう案内されています。ウェブサイトに使っているドメインでも、メール認証を設定しておくよう勧めています。DKIM の鍵については、個人用の Gmail アカウントへ送るには1,024ビット以上が要り、ドメインのプロバイダが対応していれば2,048ビットの鍵が勧められています。

DNS で設定するときの考え方

ガイドライン案によると、SPF、DKIM、DMARC は、いずれも対象の送信ドメイン名について DNS で設定するものなので、そのドメイン名を管理している人が設定することになります。Gmail のヘルプも、メール認証はドメインのプロバイダの側で送信元のドメインごとに設定し、手順は Google の案内とプロバイダのサポート情報を見るよう書いています。DMARC を入れるには、送る側で SPF か DKIM のどちらかを入れておくことが前提で、両方を入れると、受け手の側で DMARC の認証に通る正しいメールをより増やせると見込まれています。DMARC のポリシー（レコードの p= の値）は、受け取ってほしいメールがすべて DMARC で認証できる見通しが立たないうちは none にしておき、DMARC レポートで結果を確かめながら quarantine、reject と強めていくのがよい、とガイドライン案は書いています。強めていくほど、なりすましメールが受け手に届くのを抑えられるという説明です。

また、組織ドメイン名への DMARC レコードの設定は、ガイドライン案では「Must」（設定しなければならない）の扱いです。メールに使っていないドメインについても、なりすましに使われないよう、認証がいつも失敗するように書いた SPF レコード、ポリシーを reject にした DMARC レコード、Null MX を設定しておくのがよい、と勧めています。DNS の画面や具体的な書き方は、ドメインやメールの事業者ごとに違うので、それぞれのサポート情報で確かめることになります。

国内の導入の状況

総務省の「令和7年版 情報通信白書」によると、2024年9月の時点で、JP ドメインのうち、SPF の導入は約88.4％、DMARC の導入は約32.6％で、いずれも増加の傾向にあると書かれています。この数字からは、SPF に比べると、DMARC まで入れているドメインはまだ多くないことが分かります。

まとめ

SPF と DKIM は送り手をドメインの単位で確かめる仕組みで、DMARC はその結果を From ヘッダーのドメインと照らし合わせ、認証に失敗したメールの扱いを受け手の側に伝えます。Gmail は2024年2月から、すべての送信者に SPF か DKIM を、大量に送る送信者には DMARC も求めています。どれも DNS での設定なので、どのドメインから何のメールを送っているかを洗い出したうえで、DMARC は none から段階を追って強めていく、という順で進めるのが、ガイドライン案に沿ったやり方です。

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参考にした資料

各ページの内容は、2026年10月13日に確かめたものです。

• Gmail ヘルプ「メール送信者のガイドライン」
• 総務省「DMARC ガイドライン案」（令和6年3月29日版。公表資料。PDF）
• 総務省「令和7年版 情報通信白書」送信ドメイン認証技術の導入状況（公表資料）